不動産投資と株式投資はどっちがいい?分かりやすく特徴を紹介!

資産運用の方法として代表的なのが不動産投資と株式投資です。いずれも目的や性格との相性があり、やみくもに選ぶと大事な資産を減らしてしまうことになりかねません。今回は、不動産投資と株式投資のどちらを選択すべきか迷っている方に向けて、それぞれのメリットやデメリット、向いている方をまとめてみました。

不動産投資とは?

不動産投資とは、マンションやアパート、オフィスビルなどを購入して収益を生み出す方法です。マンションを購入した後に住人を募集して、賃料収入を得るという方法が代表例でしょう。管理会社に管理委託をすれば、住人の賃貸管理と建物の総合管理を任せることも可能です。住人とのやり取りや設備の維持管理が面倒だという方でも検討しやすいといえます。

不動産投資のメリット

不動産投資は安定した収入を得られる点が魅力的です。基本的には賃貸収入として収益を上げるので、毎月手元に一定の金額が入ってきます。また、固定資産税や都市計画税、管理費等の経費の負担もありますが、不動産投資で得た収入からそれらの経費を差し引くことができるため、所得税を軽減することも可能です。

そのほか、死亡保険の代わりにできるというメリットもあります。投資不動産をローンで購入する際には、団体信用生命保険に加入しなければなりません。ローン返済中に死亡したり障害を負ったりすると、残債は保険から支払われます。

不動産投資のデメリット

不動産は基本的に高額であるので、気軽に投資できるものではありません。金利が上昇すると返済額が増えることも見落としてはならないポイントです。また、賃貸収入を目的に購入しても入居者が集まらないと、建物の維持管理費用がかさんでしまうケースもあります。そのほか、建物は老朽化するので時間が経つにつれて不動産としての価値が確実に低下してしまうというデメリットも見過ごせません。

不動産投資が向いている方

不動産投資では、賃貸によって収入が発生するので、雇用されずに生活費を稼げます。したがって、雇用されて給与を得るスタイルが合わず、独立を検討している人に適した投資だとえます。ただ、雇用されないからといって、全く人と関わらずに収益を上げることはできません。金融機関、不動産会社、管理会社、入居者など、さまざまな人とのやり取りが要求されます。したがって、コミュニケーション能力が高い人に向いている投資とも言えます。

株式投資とは?

企業が事業を始めるには資金調達をしなければなりません。その際に発行されるのが株式です。投資家は株式を購入することで企業に資金を提供し、その代わりに企業が得た利益の一部を受け取るという仕組みになっています。また、投資家には、株主総会での議決権等、一定の権利が与えられる点も特徴的です。

株式投資のメリット

株式は価格が変化する性質を持っているため、購入時よりも高値になった時点で売却すれば、その差額を値上がり益として獲得できます。また、年に1~2回程度、企業に利益が出た場合に、保有している株式数に応じて配当金を受け取ることができます。そのほか、株主優待を受けられるというメリットも見過ごせません。企業からギフトカードや主力商品をはじめ、さまざまなサービスを提供してもらえることがあります。

株式投資のデメリット

株式投資は値上がり益を期待できる反面、購入時よりも株価が下がってしまい損失を被る可能性もあります。例えば会社が倒産した場合、株式の価値が無価値となることもあります。また、企業の業績だけでなく、政治や経済などの外的要因によって株価が変動することもあり、安定して利益を得られない点もデメリットの一つです。
そのほか、欲しい株式が買いたい値段で入手できないこともあります。価格の変動により、指定した購入額(指値)が株価を下回ってしまうことがあるからです。

株式投資が向いている方

株価の上昇や下落に際しては、損得勘定によって冷静な判断力を失ってしまいがちです。後になって売買が不適切であったと後悔することもあります。その点で、日ごろから一喜一憂せず、冷静に物事を判断できる性格の方が株式投資に向いていると言えるでしょう。また、株価は経済や政治の影響を受けることから、投資では情報収集能力や分析力が必要となります。すなわち、常に学びを強いられるといっても過言ではありません。その点で、学習意欲や探求心がないと挫折しやすいと言えます。

不動産投資と株式投資は目的や性格を考慮して選ぼう

不動産投資と株式投資の概要をはじめ、メリットやデメリット、向いている方について説明しました。不動産投資と株式投資のメリットやデメリットを知ることで、向き不向きがあるとお分かりいただけたのではないでしょうか。どちらを選ぶべきか迷ったら、それぞれの目的や性格によって選ぶことが大切です。今回紹介した内容を参考に、ご自身がチャレンジしやすい投資方法をぜひ選んでみてください。

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